テレビ用液晶パネル

テレビ用液晶パネルに品不足感、32型が反発

　薄型テレビ向け液晶パネルの品不足感が強まり、主力の32型は大口取引価格が反発した。42型も下げ幅が縮小した。テレビメーカーの積極的な販売計画に比べ、パネルメーカーの供給余力が足りないとの観測が強まったためだ。テレビ各社に、パネルの発注を前倒しする動きも広がっている。

　32型の4月の大口価格は前月より5ドル（1.6％）程度上昇、1枚305―315ドルとなった。供給過剰が続いた30型以上の相場が反発するのは市場が形成され始めた2002年以降で初めて。 

（『NIKKEI NET』より）

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先物

◎金先物「ミニ取引」を６月にも開始　東京工業品取引所

　貴金属や石油などの商品先物市場を運営する東京工業品取引所は、これまでより少ない資金で投資できる金先物「ミニ取引」を、６月にもスタートさせる。売買単位や取引会社に預ける担保金（証拠金）を引き下げ、投資家の取引リスクも軽減させることで、個人投資家の市場参加拡大を期待している。

（『asahi．ｃｏｍ』より）

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原油価格

◎調整局面脱した原油
　原油相場が昨年夏からの調整局面を脱したようだ。ニューヨーク市場のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）期近は昨年７月に付けた１バレル78ドル台をピークに下落、９月後半からは50―63ドルの範囲で推移していた。ところが３月下旬になると上昇が鮮明になり、28日の終値は64ドル台を付けた。

　国際商品では金の相場が２月下旬になって下げたほか、「国際商品の主役になった」と評されたトウモロコシなど穀物にも調整色が強まった。世界連鎖株安で損失を出したファンドが商品を売って益出しを急いだことが一因だ。半面、原油は株安局面でも下落せず、ファンドの買い越し幅が拡大した。この差はどこから出ているのだろう。

　理由の一つは、ファンドが穀物や金ほど買い一辺倒に傾いていなかったことだろう。ＷＴＩは１月から２月にかけて暖冬による需要減退観測などを背景に売り越しが続く局面もあった。投機による相場のかさ上げが小さかった分、株安の影響も限定的だったわけだ。

　需給の引き締まりが市場に意識されたのも大きい。といっても注目されているのは原油でなくガソリンの需給。夏の需要期が控えているにもかかわらず、米国のガソリン在庫は減り、需給逼迫（ひっぱく）観測が強まっている。米国の個人消費は堅調で、ガソリン需要は前年を上回る水準で推移している。

　従来は原油相場の下落が世界経済に好影響を及ぼすとみられ、米株価上昇の要因にもなってきた。しかし、足元では逆に株価の先行きに不透明感が残るなか、原油の騰勢が際立っている。調整局面を脱した原油相場は、再び世界経済のリスク要因として強く意識されることになりそうだ。 

（『NIKKEI NET』より）

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